Market Report PDF report
■アナリストレポート
主席アナリストが不動産市場を多面的に研究・分析し、不動産の主要分野についての市場変化や中長期的な見通しを提供するレポートです。
経済正常化により商業施設の売上高は回復するのか？
～ コロナ禍前の水準には及ばないものの増加傾向が継続する見通し ～
新型コロナウイルスに起因する人出の抑制は、商業施設の収益に大きな影響を及ぼした。オミクロン株の流行により増加した感染者数は足元でピークを脱し、まん延防止等重点措置が解除されたものの依然として収束がみられていない。こうした状況において、商業施設の売上高はどうなるのか？
コロナ禍がインカムリターンに及ぼす影響
～ J-REITデータを用いた用途別NOIの動向及び見通し ～
コロナ禍は、NOIにどのような影響を与えたのか。コロナ・ショックから1年半以上が経過し、コロナ禍における不動産投資関連のデータセットが揃いつつある。そこで、本稿では、J-REIT保有物件のヒストリカルデータを用いて各アセットのNOIがどのように変化したのか分析を行う。
ワクチン普及効果でホテルはV字回復するのか？
～ 予防効果次第で、RevPARは2023年にコロナ前の水準に回復する見通し ～
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う自粛活動により、国内旅行客は大幅に減少し、インバウンド需要も蒸発した。これによりホテルの宿泊需要は大幅に減少し、稼働率は低水準での推移が継続している。足元では、4度目の緊急事態宣言が解除されたものの、変異株による感染割合が増加するなど依然として予断を許さない状況にある。こうした不透明な状況下において、ホテル需要の本格的な回復はいつになるのか？
ポストコロナにおけるキャップレートの中期見通し
～緩和的な貸出態度を背景として、横ばいを維持する見通し～
不動産キャップレートは、コロナ前と概ね同水準で推移しており、新型コロナウイルスの感染拡大を契機に、下落トレンドに歯止めがかかっている状況である。もっとも、上昇に転じていない点を鑑みれば、現在までのところ、当利回りに対する新型コロナウイルスの影響は限定的であるといえよう。しかしながら、不動産キャップレートは今後どのような方向性を示すのか？
コロナ禍において、オフィス継続賃料はどうなる？
～感染状況次第で下落圧力がかかるも、影響は軽微か～
コロナ禍において、東京都心部における足元の空室率は上昇に転じ、これに伴い新規賃料にも下落の兆しがみられている。新規賃料の下落を想定した場合、継続賃料がどれくらい影響を受けるのか。本稿では、新規賃料と継続賃料の関係を分析し、コロナ禍における継続賃料の見通しを行う。
■物流施設賃貸市場動向
J-REIT物流施設の鑑定実績においてトップシェアを誇る当社ロジスティクスチームがお届けするマーケットレポートです。
物流業界、施設供給、賃料水準、空室率等に関する直近の動向が把握可能なデータを提供いたします。
新規成約賃料の上昇に一服感、一部エリアでは弱含み。
総じて賃貸市場は堅調であると考えられる反面、供給増加により首都圏全体で賃料の上値を追っていたこれまでの状況には一服感があり、今後の見込み成約賃料の動向については上昇下落の方向性が分かれていくものと考えられる。
賃料は堅調に推移するも、供給量増加でエリアの選別進む。
物流施設の賃貸需給はタイトな状況であり、既存物件は総じて高稼働となっているが、エリア・スペックによっては、新規供給物件で満床まで時間がかかっている事例も散見されており、表面賃料と実際賃料とのギャップが1割を超える物件も見られる。
アナリストレポートや物流施設賃貸市場動向は今後も定期配信します
■出版書籍
2022年４月、清水千弘 一橋大学教授監修、当社所属の不動産鑑定士等執筆による「不動産鑑定評価の課題と展望」を出版いたしました。
ヘルスケア、物流施設、データセンター、環境、AI、ビッグデータといった最新トピックスを取り上げ、不動産鑑定評価の社会的意義、⾯⽩さを専⾨家の立場から詳細解説しております。
- 清水 千弘 監修
- 株式会社谷澤総合鑑定所 著
- 出版年月 2022年4月
- 出版社 住宅新報出版
- お求めはこちらから
事業用不動産等のマーケット分析と評価
有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、病院、ホテル、旅館、太陽光発電施設など、その運営とマーケット分析等により価値が決まる事業用不動産等の評価手法を詳述しております。
- 株式会社谷澤総合鑑定所 編著
- 出版年月 2015年12月
- 出版社 清文社
- 在庫なし